役職員等挨拶

理事・副学長 後藤　泰宏

　この度、教育と情報化推進担当の理事・副学長を拝命しました。
　少し前まで函館校キャンパス長を務めていた関係で、これまで本学が取り組んできた事業や活動の一端は目にしていましたが、改めて本学の中期目標や中期計画を眺めると、早急に対応すべき課題の多さに圧倒されます。教育においても、急ぎ検討すべきことがらが文字通り山積していますが、学生のため、子どもたちのため、生徒たちのためを第一に考えつつ、諸計画を遂行し各種改革に取り組んでいく所存です。
　また、少子・高齢化や情報通信技術等の発展の影響で私たちの社会が大きく変化し、人々の価値観の多様化が進む中で、教育も相応の変革を迫られるところが多々あります。社会の将来像の一つとして内閣府の提唱するSociety 5.0を見据えつつ、これからの学校教育や社会教育等への期待感を考え、本学が一丸となって教育改革に取り組んでいけるようこれからも丁寧な説明を心がけます。
　大学の教職員の皆さまや関係各位と協力して、北海道教育大学における教育の充実と情報化推進のために全力を尽くして参りますので、どうぞよろしくお願いいたします。

副学長 海老名　尚

　この度、附属図書館長と評価担当の副学長を拝命いたしました。
　附属図書館に関しては、ラーニング・コモンズを函館館と岩見沢館に整備することで、ラーニング・コモンズの全館設置を目指すとともに、平成３０年度から新たに立ちあげた附属図書館機能強化プロジェクトを継続して実施し、ラーニング・コモンズの利用促進を図ってゆきたいと考えています。
　また、評価に関しては、令和４年の認証評価に向けての準備の一環として、内部質保証システムの構築・充実を図ることで、本学における教育研究の質の改善に少しでも寄与できればと考えております。
　これからの２年間、蛇穴学長のリーダーシップのもと、自らに課されたミッションをしっかりと果たして参りたいと思っておりますので、どうぞよろしくお願いいたします。

札幌校キャンパス長 田口　　哲

　10月１日より札幌校キャンパス長を拝命しました。
　先般文部科学省から公表された「国立大学改革方針」では、教員養成大学・学部の高度化等が取り組むべき方向性として示されています。また、中教審・教員養成部会の教員養成のフラッグシップ大学検討WGでは「Society 5.0時代に対応した教員養成を先導するフラッグシップ大学の在り方」が検討されています。さらに本学では、修士課程の教員養成機能の教職大学院への移行が目前です。データ駆動型社会など、社会の急速な変化に伴い教育や教員養成のあり方も大きく変わらざるを得ない面があり、これらの課題に向き合う必要性を感じています。
　一方、学問の専門性と教育実践をともに重視し、学生一人ひとりを丁寧に教育してきた教員養成の不易の部分も大切です。これが不易であり続けるには、教員間の議論を通して札幌校の強みと弱みを深く自覚し、強みを活かし弱みを克服しながら、本学に欠かせないキャンパスになるべく地に足をつけた札幌校の特色の確立が必要だと考えています。幸い札幌校では、教員養成特別入試や教育研究に関する独自プロジェクトなどの取り組みが始まっています。皆様のご支援とご指導のほど、どうぞよろしくお願いいたします。

旭川校キャンパス長 千葉　胤久

　この度、10月1日付けで、旭川校キャンパス長に就任いたしました。残念ながら私には、強いリーダーシップを発揮して旭川校を引っ張っていく力はございませんが、一人のリーダーが皆を引っ張っていくのではなく、皆がリーダーになり、かつお互いに連動し協調し合って事を進めていく場としての旭川校が実現できるよう微力ながら努めて参りたいと思います。
　教育を取り巻く現在の状況は大変厳しく、今後もさらなる改革や諸課題への対応が求められることになりますが、改革に対応するにあたっては、それらの改革が本当に学生たちのためになる改革となるよう、つねに心がけて対応していきたいと思います。
　これらの改革は社会にとって有為な人材を育成するために必要とされているものではありますが、教育は人材育成だけが唯一の目的ではありません。教育を受ける者の「人格の完成」もまた重要な目的のひとつです。旭川校には、人格陶冶に重きを置いた「敬天愛人」、「至誠」の精神が引き継がれています。この伝統も活かしながら、互いを人として尊重しあう学生たちが育っていく教育環境づくりに努めて参りたいと思います。

函館校キャンパス長 五十嵐　靖夫

　10月1日より、後藤泰宏キャンパス長の後を受け、就任いたしました。函館校は、2014（平成26年）年に「地域協働専攻」と「地域教育専攻」から成る『国際地域学科』となり、ふたつの専攻は、共に国際的な視野と教育マインドをもって地域から社会に貢献できる人材の養成を目指しています。本年3月には2期生が卒業し、民間企業、公務員、教員等として社会に巣立っていきました。また、国際地域研究に一つの視座を提供するため、北海道教育大学函館校国際地域研究編集委員会が「国際地域研究I」（2019年、大学教育出版）を出版しております。
　今後は『国際地域学科』としての教育と研究をさらに充実させると共に、学科の専門的研究の成果をどのように教員養成教育に活かすことができるかということを検討することが求められていると考えています。そのためには、教員と職員がお互いを尊重し、協力して課題に取り組めるキャンパスを目指し、キャンパス長としての責務を果たしたいと考えております。皆さまのご支援とご協力をお願い申し上げます。

教職大学院長 安川　禎亮

　この度、教職大学院長を拝命いたしました。
　平成24年度の中教審答申以来、「教員養成系修士課程の教職大学院への移行」という大きな改革に向けて様々な取り組みが積み上げられてきました。
　本学は、令和3年度から修士課程での教員養成機能を教職大学院（専門学位課程）に移行し、教職大学院を拡充するための改組を構想しています。「教員養成の基礎となる専門性を重視するとともに、実践型教員養成機能への質的転換」、「学校現場に密着した教育と研究の推進」（ミッションの再定義平成25年）を図り、北海道の教員養成の拠点的役割を目指しています。
　すでに本学では、「理論と実践の往還」を重点に置いた教員養成コースで成果を上げ、高度な専門性を身につけた多数の修了生が、教育現場で中核的な役割を担い、全道各地で活躍しています。
　これまでの実績を踏まえ、より高度な実践的指導力を身につけた教員の養成を目標に、チームとして全力で取り組んでいきたいと願っています。

学校臨床心理専攻長 佐藤　由佳利

　この度、学校臨床心理専攻長を拝命いたしました。開設当初より、学校臨床心理学専攻はリサーチベースの研究を推進する大学院として進んでまいりました。本専攻は小・中・高等学校等の現職教員や医療・福祉・心理職の社会人等の学びの場として存在し、意欲に満ちた学生たちが、それぞれの仕事を見なおす場としても機能してきました。また本学学部卒業生のみならず様々な大学からのストレートマスターが、こうした社会人と相互研鑽をしつつ学びと研究を深めてまいりました。今まで約２００人の修了生を輩出し、道内外の教育・医療・福祉・司法領域にて活躍しています。
　昨今、子どもが安心して暮らせるはずの家庭において貧困や暴力が存在していることが分かってきています。不登校やいじめ、自傷行為等という現象の奥に、こうした問題が潜んでいます。それに学校や、教育はどのように対応していくことが出来るのか。医療や福祉とどのように連携していくことが出来るのか。
　本専攻ではこうした社会的ニーズに応えていくために、臨床的実践力と研究力の両輪を身につけていけることを目指しています。今後、さらなる発展のために力を尽くしていきたいと思っていますので、皆様のご支援・ご指導の程、よろしくお願い申し上げます。