令和元年6月28日(金)、函館校において、公開シンポジウム「国際地域研究の現実的課題-国際化の中でさぐる地域活性化へのカギ-」を開催し、本校学生、市民など約100名が参加しました。
本シンポジウムは、昨年6月に続き第2回目となるもので、開会にあたり蛇穴学長から挨拶があり、大きな時代の転換期にあって現代社会は新たな課題に直面している、として、「本日のシンポジウムが函館の地から国際地域研究の新たな指針を示す契機となるよう祈念する」と述べました。
第1部は、元外務審議官で日本総合研究所国際戦略研究所理事長の田中均氏が基調講演「国際関係の行方―日本はどう取り組む?」を行い、「平成の30年に何があったのか」と切り出し、外交官時代の体験も踏まえながら、臨場感あふれる講演となりました。
第2部の連続講演では、函館校 後藤泰宏キャンパス長が「国際地域研究を生かした教員養成」、函館校 森谷康文准教授が「日本における多文化共生施策の現状と課題」、函館校 田中邦明教授が「エジプトでの国際教育協力プロジェクトの経験から-国際地域学科による国際協力の可能性と意義-」をテーマに、それぞれ研究発表を行いました。
第3部のパネルディスカッションでは、田中氏と函館校 孔麗教授、森谷准教授、古地順一郎准教授が登壇して、グローバライゼーションの影響や地方の再生・活性化のカギについて議論し、いくつかの提言が打ち出されました。会場からは「市長やもっと多くの人々に聞いてもらいたい内容だった」と声があがりました。
函館校では、今後も、国際地域研究についてさまざまな取り組みを続けていく予定です。